株式会社フルスロットルのブランディングの流れ
株式会社フルスロットルでは中小企業を主な対象としてブランディング戦略のコンサルティングを行っています。
独自の理論である5 core methodを軸にした企業ブランドの考案と実現を目指してコンサルティングをしてもらえるのが特徴で、リブランディングを申し込んだ際には五つのフェーズに分けて進められていきます。
最初に行われるのが把握の段階で、現状のビジネスとブランドに関して徹底した分析を行います。
現在展開されている事業内容やターゲットとしている顧客層などを精査し、競合する会社との違いの調査も実施するのが基本です。
また、現状のブランドデザインについても詳細に確認し、効果的なリブランディングを行えるようにするための情報的基礎を作り上げます。
把握の次のフェーズとして位置づけられているのが定義です。
企業ブランドとしてどのようなアイデンティティを樹立するのかを考え、個性を重視したブランドを策定するための基本理念を作り上げます。
中小企業がリブランディングをする際には競合他社との差異を明確にすることが重要です。
その観点から独自性を重視したコンセプトを策定し、言語化していくステップになります。
そして、次に行われるのが計画で、ブランディングをどのような内容と手順で進めていくかを具体的に決定する段階です。
開発のスケジュールを定めるだけでなく、ステークホルダーへの事前通知や社員への周知なども含めた総合的なプランニングを行います。
このプランに基づいて行われるのがブランド開発です。
株式会社フルスロットルでは全方向的なコミュニケーションデザインの開発を目指し、定義の段階で言語化したブランドイメージを可視化することを目指しています。
グラフィックとしてのロゴデザインやブランドを周知させるためのサイトの構築だけでなく、ブランドガイドラインの策定やオフィスデザインなども含めた幅広い開発を進めてくいるのが特徴です。
そして、開発されたブランドを適宜実装していきます。
株式会社フルスロットルのサービスは実装した時点で終わるわけではなく、最後に運用のフェーズが準備されているのが特色です。
適切なブランディングが常に行われていくようにし、基本理念からのズレが起こらないようにするには適切な管理と運用が必要です。
また、リブランディングをした結果を評価し、フィードバックを受けてさらに改善を目指していくことも欠かせません。
このようなブランドマネジメントを継続的にサポートする仕組みになっています。
株式会社フルスロットルが中小企業のリブランディングに強い理由
株式会社フルスロットルが企業ブランドを考え直したい中小企業のサポートに強みを持っているのには理由があります。
株式会社フルスロットルの代表は中小企業の現場で働いてきた経歴を持っていて、中小企業のビジネス感覚を肌で感じ取っていているのが特徴です。
経営者としてその経験を生かしたコンサルティングの方針を立て、社員教育を行ってきていることにより、他社との差別化が必要なことや資金と人材に関する悩みを抱えていることなどを社員がよく理解しています。
結果として高い質のサービスを提供でき、老舗の中小企業のリプランディングを手がけた実績も着実に積み上げてきているのです。
この考え方は株式会社フルスロットルのミッションステートメントにも反映されています。
「らしさ」を重視して独自のブランドを創造し続けることをミッションとして掲げているのです。
また、その手段として左脳と右脳の融合によるあらゆる課題の解決と掲げているのも特徴で、中小企業のリブランディング戦略における基本方針となっています。
中小企業の経営が立ち行かなくなったり、利益が伸びずに停滞期に入ってしまったりする原因として、ビジネスとデザインが調和していないことは少なくありません。
ビジネスは優れていても適切なデザインによるブランドマーケティングができていない場合もあれば、魅力的なデザインのブランドを作り上げられていても事業内容とマッチしていないこともあるでしょう。
左脳とはビジネス、右脳とはデザインを示し、この二つを調和させて互いに高め合うことにより新たな価値を創造するのが株式会社フルスロットルの特徴です。
特にデザインという感性によって決まる部分がビジネスに多大な影響をもたらすことを認識しているのが強みと言えます。
さらに、基本的にはパートナーシップによってサービスを提供しているのも中小企業に強い理由です。
コンサルタントがクライアントの現場に出入りして雰囲気をシェアできるようにすることで、より理想的なブランディングの方針を立てられるようにしています。
規模が小さいからこそ顧客だけでなく社員も共感して働き続けたいと思うような企業ブランドを実現することが重要です。
肌で現場の雰囲気を感じ取り、感性に従ってデザインを手がけられるように近い距離感を作り出すための方策がパートナーシップを採用している理由なのです。